2017年12月21日「2018年 本格的なバブルが始まる！」その2
カテゴリー中島孝志の不良オヤジ日記」
さあ、2018年はいよいよ本格的なバブル復活です。バブルのエネルギー源は「大減税」。利上げをはるかに凌駕する減税エネルギーですよ。
いまこそ投資でしょうね。2018年は「戦争」と「大減税」そして「投資の年」ですわな。
年金制度なんて、破綻しようがしまいがぜんぜん足りないんすから話になりません。都会の人にはね。年金って田舎向けだもん。
首都圏で不動産なんて相続したらどんだけ税金とられるのよ。売るに売れず、不動産では融資もしてもらえず。活用価値をきちんと評価されますんでね。
ここが30年前のバブルと違うところ。ホントにいま、「投資」を考えないで、つうか、いま「投資」に動かないでどうすんの？
そういう意味で「ぴよこちゃん倶楽部」はタイミングが良かったわな。
さて、「罠」についてでしたね。
当選以来、議会とメディアの反トランプ・キャンペーンで暗礁に乗り上げてた「トランポノミクス」が動き出しました。1月末にインフラ投資の中身について発表するそうですけど、こまめにリークするはずなんで、いよいよ「トランプ相場再び！」となります。
罠とはなにか？ 2018年末〜19年にかけて、実体経済が低迷し、それを見たトランプが「利下げ」を考えた瞬間、ダウ大暴落（＝金価格高騰！）・・・つう可能性。
歴史を振り返りますと、ダウが暴落する時には「パターン」があるんです。ポイントは「FFレートを引き下げようと考えた瞬間から始まる」つうもの。
まず利下げの真逆＝「利上げ」が始まります。山高ければ谷深し。谷深ければ山高し。景気がものすごく加熱するのね。「高値更新！」なーんて世間が大騒ぎしとる時ね。
いまでしょ！
トランプの本音は利下げ。メディアはトランプと敵対する国際金融資本のいいなりですから彼らが喜ぶ報道しかしません。
利上げはどうして決まるのか？ ゲタを投げて裏か表かで決めてます（ウソですよ）。
アメリカの失業率は4・3％。ほとんど完全雇用。「米雇用11月 22.8万人増」・・・メディアは「FRB追加利上げ検討」というヘッドラインを付けました。予想通りで笑っちゃうね。利上げの決定要因は消費とインフレより失業率と雇用統計を優先する、つうことなんでしょうね。
だから2018年は利上げすんだかんねーーつう宣言ですね。
低い失業率。労働市場がタイトで転職しようとしたら引き留められるほど低い。採用難にもかかわらず、トランプはメキシコやムスリムの移民は禁止。となれば、今後、採用難？ いえいえ、実態は困ってない。
なぜ？ ロボット導入、機械化の徹底（だからダイフク、ファナック、安川の株価が上がるんでしょ？）。
アメリカは貧富の格差も含めて、ありとあらゆる分野で格差は広がる一方です。労働市場も同じ。日本では想像もできませんけどね。アル中・薬中・犯罪予備軍・・・こんな連中を採用するくらいならロボットと機械化。これが功を奏して生産性と利益率が向上しとるんよ。
結果、人件費は減少。賃金が上昇するはずないじゃん。ポケットが膨らまないんだもん、個人消費なんて上がるはずないじゃん。
インフレは？ なんと1.5％。利上げなんてできませんよ。ホントはね。けどさ、国際金融資本は「QE（量的金融緩和。ドルをたくさん発行させて儲ける＝シニョレッジ益）」が終わったんで、儲けるにはなんとしても利上げさせたいわけ。で、「2018年には1.9％。2020年には2％を超える」とFRBに言わせたわけね。
なるわけないじゃん。
考えられるのは、中東戦争による原油価格上昇かな。WTI（West Texas Intermediate）はバレル40〜50ドルを行ったり来たり。戦争になりゃ原油価格は上昇するわな。60ドルを突破すりゃインフレ転換。で、インフレ抑制のため、つう大義名分で利上げ？ マッチポンプだわな。
「原油価格を上げたい」
「在庫が積み上がってる武器を一掃したい」。
戦争で喜ぶのは軍産複合体と金融機関。マネーが無ければ戦争できないもん。サウジとイランにどんどんカネ回しまっせ。武器も回しまっせ。出所は同じでっせ。日清日露から構造はなーんも変わってへんねん。
彼らの軍資金は量的金融緩和マネーではなく、大減税バブルマネーです。「アメリカのための戦争か！」と「東方の賢人たち」は気づいてるでしょうけど、クシュナーにたぶらかされたサルマン皇太子はやるっきゃない。
個人消費が低迷し、インフレ率も上がらない。にもかかわらず、利上げは年間3回するわけ？ となれば、実体経済に悪影響を与えないはずがないわな。
さて、経済が暗転し始めた時、景気を梃入れしようとして、政治家が最初に考えることってなんざんしょ？ 骨の髄まで不動産屋のトランプはなにをするんでしょ？ （中央銀行も含めて）政府ができることはなんでしょ？
公共事業？ 税制改革？ この2つはやるって決めたよね。ほかには？ 金利の調整ですよね。利下げ。「QE4」の始まり始まり。トランプはこれがしたいと思うよ。
インフレ無き経済（株価）加熱の下、利上げを続ければ、2018年末から19年にかけてアメリカ経済は暗転します。トランプ（だれが大統領であろうとすることは同じです）は利下げを考え始めます。その瞬間、ダウは暴落します。
2018年のポジションは、安いうちに金を仕込んどいて、バブルに乗って株式投資。暴落にはまだ時間があるかんね。で、いざとなれば金現物がモノを言います。12月12日まで下げてた金価格がトランプ発言で反転したでしょ。
ビットコイン？ これ、金の代理戦争。正体不明の日本人が考案したことになってまっけど、論文はわずか9ページ。、どうしても金価格を上昇させたくない勢力の作品だと私は考えてまんねん。
さて、今日の「通勤快読」でご紹介する本は「教科書には絶対書かれない 古代史の真相 前編」（松重楊江・中原和人著・3,250円・たま出版）です。
いまこそ投資でしょうね。2018年は「戦争」と「大減税」そして「投資の年」ですわな。
年金制度なんて、破綻しようがしまいがぜんぜん足りないんすから話になりません。都会の人にはね。年金って田舎向けだもん。
首都圏で不動産なんて相続したらどんだけ税金とられるのよ。売るに売れず、不動産では融資もしてもらえず。活用価値をきちんと評価されますんでね。
ここが30年前のバブルと違うところ。ホントにいま、「投資」を考えないで、つうか、いま「投資」に動かないでどうすんの？
そういう意味で「ぴよこちゃん倶楽部」はタイミングが良かったわな。
さて、「罠」についてでしたね。
当選以来、議会とメディアの反トランプ・キャンペーンで暗礁に乗り上げてた「トランポノミクス」が動き出しました。1月末にインフラ投資の中身について発表するそうですけど、こまめにリークするはずなんで、いよいよ「トランプ相場再び！」となります。
罠とはなにか？ 2018年末〜19年にかけて、実体経済が低迷し、それを見たトランプが「利下げ」を考えた瞬間、ダウ大暴落（＝金価格高騰！）・・・つう可能性。
歴史を振り返りますと、ダウが暴落する時には「パターン」があるんです。ポイントは「FFレートを引き下げようと考えた瞬間から始まる」つうもの。
まず利下げの真逆＝「利上げ」が始まります。山高ければ谷深し。谷深ければ山高し。景気がものすごく加熱するのね。「高値更新！」なーんて世間が大騒ぎしとる時ね。
いまでしょ！
トランプの本音は利下げ。メディアはトランプと敵対する国際金融資本のいいなりですから彼らが喜ぶ報道しかしません。
利上げはどうして決まるのか？ ゲタを投げて裏か表かで決めてます（ウソですよ）。
アメリカの失業率は4・3％。ほとんど完全雇用。「米雇用11月 22.8万人増」・・・メディアは「FRB追加利上げ検討」というヘッドラインを付けました。予想通りで笑っちゃうね。利上げの決定要因は消費とインフレより失業率と雇用統計を優先する、つうことなんでしょうね。
だから2018年は利上げすんだかんねーーつう宣言ですね。
低い失業率。労働市場がタイトで転職しようとしたら引き留められるほど低い。採用難にもかかわらず、トランプはメキシコやムスリムの移民は禁止。となれば、今後、採用難？ いえいえ、実態は困ってない。
なぜ？ ロボット導入、機械化の徹底（だからダイフク、ファナック、安川の株価が上がるんでしょ？）。
アメリカは貧富の格差も含めて、ありとあらゆる分野で格差は広がる一方です。労働市場も同じ。日本では想像もできませんけどね。アル中・薬中・犯罪予備軍・・・こんな連中を採用するくらいならロボットと機械化。これが功を奏して生産性と利益率が向上しとるんよ。
結果、人件費は減少。賃金が上昇するはずないじゃん。ポケットが膨らまないんだもん、個人消費なんて上がるはずないじゃん。
インフレは？ なんと1.5％。利上げなんてできませんよ。ホントはね。けどさ、国際金融資本は「QE（量的金融緩和。ドルをたくさん発行させて儲ける＝シニョレッジ益）」が終わったんで、儲けるにはなんとしても利上げさせたいわけ。で、「2018年には1.9％。2020年には2％を超える」とFRBに言わせたわけね。
なるわけないじゃん。
考えられるのは、中東戦争による原油価格上昇かな。WTI（West Texas Intermediate）はバレル40〜50ドルを行ったり来たり。戦争になりゃ原油価格は上昇するわな。60ドルを突破すりゃインフレ転換。で、インフレ抑制のため、つう大義名分で利上げ？ マッチポンプだわな。
「原油価格を上げたい」
「在庫が積み上がってる武器を一掃したい」。
戦争で喜ぶのは軍産複合体と金融機関。マネーが無ければ戦争できないもん。サウジとイランにどんどんカネ回しまっせ。武器も回しまっせ。出所は同じでっせ。日清日露から構造はなーんも変わってへんねん。
彼らの軍資金は量的金融緩和マネーではなく、大減税バブルマネーです。「アメリカのための戦争か！」と「東方の賢人たち」は気づいてるでしょうけど、クシュナーにたぶらかされたサルマン皇太子はやるっきゃない。
個人消費が低迷し、インフレ率も上がらない。にもかかわらず、利上げは年間3回するわけ？ となれば、実体経済に悪影響を与えないはずがないわな。
さて、経済が暗転し始めた時、景気を梃入れしようとして、政治家が最初に考えることってなんざんしょ？ 骨の髄まで不動産屋のトランプはなにをするんでしょ？ （中央銀行も含めて）政府ができることはなんでしょ？
公共事業？ 税制改革？ この2つはやるって決めたよね。ほかには？ 金利の調整ですよね。利下げ。「QE4」の始まり始まり。トランプはこれがしたいと思うよ。
インフレ無き経済（株価）加熱の下、利上げを続ければ、2018年末から19年にかけてアメリカ経済は暗転します。トランプ（だれが大統領であろうとすることは同じです）は利下げを考え始めます。その瞬間、ダウは暴落します。
2018年のポジションは、安いうちに金を仕込んどいて、バブルに乗って株式投資。暴落にはまだ時間があるかんね。で、いざとなれば金現物がモノを言います。12月12日まで下げてた金価格がトランプ発言で反転したでしょ。
ビットコイン？ これ、金の代理戦争。正体不明の日本人が考案したことになってまっけど、論文はわずか9ページ。、どうしても金価格を上昇させたくない勢力の作品だと私は考えてまんねん。
さて、今日の「通勤快読」でご紹介する本は「教科書には絶対書かれない 古代史の真相 前編」（松重楊江・中原和人著・3,250円・たま出版）です。